人財理念の位置づけ 東レエンジニアリングは、設立以来、お客様のニーズにあった付加価値の高い当社オリジナルの技術・製品を提供することで 「企業を通じて社会に貢献」してきました。その中で当社独自の人財観・価値観がつくりあげられ、技術・ノウハウとともに当社競争力の源泉として 暗黙のうちに継承されてきました。 このコーナーでは、東レエンジニアリングの人財理念について、より詳しくわかりやすく解説しています。 この内容をもとに当社人財理念の根底にある考え方を理解していただければと思います。 社 是 企業を通じて社会に貢献する。 創意工夫技術向上により優秀製品をつくる。 知識人格を磨き和協一致して企業の繁栄をはかる。 東レエンジニアリングの人財理念とは？ 人財理念は、経営理念を実践する主体である人財について、「基本的な人財観」と「会社と社員との関係についての基本的な考え方」を示すもので、経営理念同様、時代や経営環境の変化に左右されることのない普遍性を有するものと位置づけます。 人財理念 当社で働く全ての人間は、以下に掲げる人財観を尊重し、共有しなければならない。 高い倫理観Morality 人間として、企業人として、高い倫理観を持って誠実に行動しなければならない。 人間個人を尊重する 東レエンジニアリングのようなソリューション型の企業では、質が高く独自性のある製品・サービスの創造が強く求められています。従って、その主体である一人ひとりが持つ個性・能力の多様性が尊重される柔軟な会社であることが原点となります。 会社が社会から預かった公共の財産とも言える社員が、まず何より人間個人として尊重され、その尊厳と価値が認められるべきと考えます。 当社は共通の目標や倫理の物差しに違わない限り、役割や地位、既成概念にとらわれず、自由に物事を発想し、行動することを重視します。もちろん、それと同時に行動と結果に対する自己責任が問われていることを忘れてはなりません。 倫理観を持つ 成果を求めすぎるあまり、様々な企業で不祥事が多発しています。法律や倫理に反して利益を上げても、理念である「社会への貢献」につながらないことは明らかです。 一人ひとりが日常の行動を通し、良識ある社会人として高い倫理観と遵法精神を持ち、常に何が正しいのかを考え、社会的な良識を持って誠実に行動していかなければなりません。 自己研鑽Professionalism プロフェッショナルとして、自己研鑽により自らの能力を最大限にまで引き上げ、その能力を具現化することで、企業ひいては社会へ貢献することに努めねばならない。 求められるのはプロフェッショナル 技術の高度化や競争の激化に立ち向かうには、まず、一人ひとりが担当職務のプロフェッショナルとなり、組織としてもプロフェッショナルな集団となることが不可欠です。 東レエンジニアリングが目指すプロフェッショナルとは、「組織における自らの役割・期待を理解し、専門知識・能力をいかんなく発揮して成果責任を果たせる人」です。能力・知識があるだけではプロフェッショナルと言えません。実際の行動に結びつき、それに見合う具体的な成果があり、新しい価値の創造ができてこそ、プロフェッショナルと言えます。 社会に貢献する人財 当社の究極の使命は、「企業活動を通した社会への貢献」にあります。 より大きな視点から言えば、社員に求められるのは、会社という枠にとどまらず、プロフェッショナルとして社会に認められ、仕事を通して社会に貢献できるような人財となることです。そのためには、会社という場で自己研鑽・相互研鑽に努めると同時に、会社の視点だけにとらわれずに、フェアに物事を考え行動できることが必要となります。当社は、こうした社員が公正に評価され、成長と活躍の場が与えられる組織づくりを通して、プロフェッショナリズムの浸透を促進します。 協働Team play 一個人の力には限界があることを認識し、企業人として共通の目的のために組織の規律に従い、一人ひとりの力を組み合わせ、総合力を高めなければならない。 組織でこそ実現できること 個人の能力には自ずと限界があります。そして、その限界を克服するため、東レエンジニアリングは組織で活動しています。組織には必ずメンバーが共有する目標があり、この目標のもと的確な役割分担が行われたとき、組織は大きな力を発揮します。どのような仕事でも、一見独力で遂行しているように思えても、必ず他のメンバーの協力があってこそ成り立ちます。メンバー一人ひとりがこの点を深く認識し、組織としてのパフォーマンスを最大化させるよう、協働しなければなりません。 恊働の基本はコミュニケーション 協働の基本はコミュニケーションにあります。組織の状況を把握しスムーズな協力を引き出すためには、日頃からコミュニケーションを心がけ関係を密にしていくことが重要です。 市場がグローバル化し、海外でも社内外のメンバーとチームを組む機会が増えていますが、その場合にも文化を含めた相互理解が基本となります。コミュニケーションと相互理解が、強いチームづくりへの第一歩です。 One for all, All for one 組織として優れた成果を達成するためには、優秀なリーダーと合理的な規律を欠かすことはできません。「リーダーは、中長期の観点から組織のビジョンを構築し、その共有化を図るとともにメンバーに良い影響を与え、育成し、組織を牽引する。メンバーは、自律的に考え行動するとともに、リーダーに協力して役割を果たす。そして、組織の全員が規律を遵守する。」 これらすべてをバランスよく実践することで、組織はその総合力を高め大きな成果をあげていくことができます。この点を深く認識し、組織の一員として規律を遵守するとともに、良きリーダーシップとメンバーシップを発揮していかなければなりません。 人財理念制定の目的 東レエンジニアリングが「企業を通じて社会に貢献する」ためには、企業としての付加価値を高め続けていくことが重要であり、 それは社員一人ひとりの価値を高めていくことにほかなりません。従って、当社では社員を会社発展の原動力となる価値あるかけがえないものとして 「人材」ではなく、「人財」と捉えています。 今後も当社が企業として更なる成長を遂げ、価値を高めていくためにも、ここに社員一人ひとりの行動の源泉となるべき基本的人財観を明文化し、 「人財」に対する施策の原点として人財理念を制定します。 東レエンジニアリングは、知識集約型・問題解決型の企業です。 東レエンジニアリングは、生産設備を持ち定型の製品を作るのではなく、お客様ごとに異なるニーズに合わせてオリジナルなソリューション（ 問題解決）を提供する事業を展開しています。これは、当社が高度な専門知識・ノウハウといった見えざる資産によって価値を生み出す知識集約型の企業であるということにほかなりません。 人財そのものが、東レエンジニアリングの生命線。 知識集約型・問題解決型の企業である当社では、高度な専門知識と能力を持つ社員そのものが最も重要な経営資源であり、会社発展の原動力です。当社が社員を「人材」ではなく「人財」と捉える理由はここにあります。当社にとって、人財こそが生命線なのです。 人財に求められているのは高い専門性と自律的行動 刻々と変化する事業環境の中で、東レエンジニアリングはお客様と直接相対し、そのニーズに合わせて的確な問題解決を図っていかねばなりません。このため、一人ひとりが業務において知識・能力を高め、常に問題意識を持って自律的に考え行動していくことが求められます。 全体最適で行動するために必要な共通の価値観 とはいえ、個々の考え方や行動がばらばらでは組織は成り立ちません。そこで必要となってくるのが組織の全員が共有する価値観です。社員、会社という区分を超え、共同体の一員として全員が共有すべき基本的な考え方や、よりどころとすべき行動原則が明示され、一人ひとりがそれらへの共感をベースに知識・能力を養い、自由に物事を考えて、全体最適で行動する。これができて初めて、組織は単なる個の集まりを超える強い力を発揮できます。 人財理念は社員共通の価値観を具現化したもの 人財理念は、こうした観点から「暗黙知」として存在した社員共通の価値観の具現化を目指し、また、東レエンジニアリングにおける『社員のあるべき姿』および『会社と社員の相互関係』についてまとめたものです。この人財理念は今後、個々が職務を遂行する上でのよりどころとなり、また、会社の人事諸施策を進めていく上での基本となります。これからも日々のたゆまぬ自己研鑽により、当社設立以来連綿と育まれ受け継がれてきた志を未来に向けて深化・発展させていきましょう。 会社と社員の関係 この人財理念のコーナーでは、主に＜会社と社員の関係＞に的を絞り、人財理念に込められた考え方を解説してきました。しかしその一方で、東レエンジニアリングでは、会社と社員の関係だけにとらわれるのではなく、その前提である社会との関係を忘れてはいません。自明のことながら、会社は社会の中で活動しており、社会あってこその存在です。当社が事業活動を展開するために必要な人財・モノ・資金などの経営資源は、社会から託されたものです。 また、社員一人ひとりも、会社人であると同時に地域社会や家庭の一員であり、それぞれの共同体の中でかけがえのない存在です。 こうした認識があって初めて、我々の活動が社会に貢献することにつながるのです。 一企業・一個人の視点からだけではなく、社会との関わりをも含めた幅広い観点から物事を考え、一人ひとりが、社会・家庭・会社それぞれでの役割を果たしていきましょう。
